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「Web3.0って、どういう意味なの？」と思っている方はいませんか。
仮想通貨やNFTの普及によって、よく聞くようになったものの、具体的にどのような意味を持つ言葉なのかわからない方も多いでしょう。
簡単に説明すると次世代のインターネットの概念で、今後はますます活用場面が広がると期待されています。本記事ではWeb3.0の意味や注目される理由、メリット、活用事例について紹介します。
Web3.0とは？分散型ネットワーク
Web3.0とは、ブロックチェーン技術を活用して構築された分散型ネットワークのことです。従来のインターネットでは管理者がいましたが、Web3.0では管理者がいません。
■Web3.0の特徴
- 特定の管理者がいない
- 権力が分散化されている
- 特定のプラットフォームに依存しない
- 安全性の高い取引を実現できる
安全性の高さから、従来方式の問題点であるプライバシー・セキュリティの脆弱性を解消できる技術です。そのため、仮想通貨やNFTなどの取引においても採用されています。
Web3との違い
もともと、Web3.0とWeb3には違いがありました。しかし、現在ではほとんど同じ意味で使われています。
Web3.0までのインターネット方式
Web3.0は数字のナンバリングが3であることからもわかるように、3つ目のインターネット概念です。従来の方法には「Web1.0」と「Web2.0」があります。それぞれの違いについて解説します。
Web1.0：インターネット初期の概念
Web1.0はインターネットが誕生したばかりの概念を指します。特徴は特定の個人や企業がWebサイトを管理して、情報を閲覧者に一方的に発信していたことです。
なぜならコメント欄機能などのように、双方でコミュニケーションをとれる機能が一般的ではなかったためです。
またインターネットで発信するのも、HTMLやCSSなどの理解が必要であったことから、ハードルが高く気軽にサイト運営するのは難しい状況でした。
Web2.0とは
Web2.0をわかりやすく説明すると、「今、利用しているインターネットの概念」です。
Web1.0との違いは、双方向でのデータのやり取りができるようになったことです。
Web2.0では閲覧者がコメント欄で意見を返したり、ブログやSNSなどで自分の主張を発信したりすることもできます。
ただしサイト利用のデータは、サービス会社などの管理者が保管しており、情報漏洩のリスクが問題点です。
Web3.0が注目される理由
Web3.0が注目される理由は、Web2.0の問題点である「個人情報の保護」と「仮想通貨の普及」が挙げられます。
個人情報の保護
Web3.0はセキュリティに強いインターネット方式のため、個人情報が流出しにくいのが特徴です。
一方、Web2.0はハッキングなどにより個人情報が流出する恐れがあります。例えば、「通販サイトの個人情報が何万件流出した」といったニュースを聞いた方も多いでしょう。その原因は、Web2.0では個人情報をサービス提供会社が保管・管理しているためです。
Web3.0の場合は、個人情報は個人で管理します。サービス提供会社に個人情報を渡す必要がないため、個人情報を保護するために有効な概念として注目されているのです。
仮想通貨の普及
仮想通貨が普及したことで、Web3.0は注目されました。なぜなら、商品代金やサービス利用料を「ビットコイン」などの仮想通貨で支払えるためです。
つまりWeb3.0は、「仮想通貨で買い物がしたい」や「サービスの利用料を支払いたい」といったニーズに対応できます。実際に「ビックカメラ」や「メガネスーパー」など、対応に乗り出している企業も複数あります。
Web3.0のメリット
Web3.0は分散型インターネットという特徴から、「個人情報の漏洩リスクが低い」と「安定性が高い」がメリットです。
個人情報漏洩のリスクが低い
Web3.0は個人情報を自分で管理できるため、個人情報漏洩のリスクの低さがメリットです。
また採用されているブロックチェーンは、複数のパソコンで取引情報を共有する仕組みになっています。そのため、不正アクセスやデータ改ざんなどがあれば、すぐに検知して防げます。
つまり、セキュリティの堅牢さがWeb3.0のメリットです。
安定性が高い
Web3.0は安定性の高さがメリットです。なぜなら分散型インターネットなので、複数のパソコンにより運営されているためです。
具体的には複数台のパソコンで、P2Pネットワークを構築してデータを共有します。そのため1台や2台のパソコンが故障したり、電源が落ちたりしても、他のパソコンにより運営されるので支障が出ません。
一方、従来の中央集権型のサービスであれば、サーバーが停止するとサービスの提供も止まってしまいます。
このようにWeb3.0は、複数台に分散して運営することで、セキュリティや安定性を高められるのです。
Web3.0の活用事例
Web3.0は、仮想通貨の運営に利用されている概念でしたが、最近では多くの分野で活用する動きが広がっています。この章では、Web3.0の活用事例について紹介します。
NFT：非代替性トークン
NFTとは、Non-Fungible Tokenの略で、日本語で非代替性トークンと呼びます。簡単に説明するとブロックチェーンによって、「代替性がない」と証明する技術です。
よく使われるのは、デジタルデータです。NFTにより、デジタルデータの所有権が明確になるため、資産として売買されることもあります。
そのNFTの取引では仮想通貨が使われるため、Web3.0と関係の深い技術といえます。
DeFi：分散型金融
DeFiとは「Decentralized Finance」の略で、日本語で分散型金融と訳します。ちなみに、読み方は「ディーファイ」です。
従来の金融サービスは中央集権型でしたが、DeFiは管理者が不要の金融サービスとなります。ブロックチェーンにより構築されており、ユーザー同士で直接取引できるのが特徴です。
DeFiは24時間・世界中で使える金融サービスとして注目を集めています。
DAO：分散型自立組織
DAO（Decentralized Autonomous Organization）とは、管理者が存在せずに、事業を推進・継続できる自立した組織のことです。日本語で分散型自立組織と訳します。
具体的にはブロックチェーンを活用して、世界中の人々が事業に協力して成功に導く手法です。代表例は「ビットコイン」で、世界中の人々のマイニングによって運営・管理が成立しています。
ブロックチェーンを活用していることから、Web3.0との関わりが深く、今後の広がりが注目されている分野です。
GameFi：ゲームの金融化
GameFi（ゲームファイ）とは、GameとFinanceの造語でゲームの金融化を意味します。
一般的にはプレイヤーがゲームで収益を上げられるブロックチェーンゲームのことです。また、ゲーム以外にも様々な行動によって収益を得られるアプリも登場しています。
■ブロックチェーンゲームの種類
- Play to Earn
- Move to Earn
- Sleep to Earn
- Learn to Earn
- Eat to Earn
「歩く」「寝る」といった行動が収益につながることから、注目を集めている新たなゲーム形態となります。
まとめ：Web3.0により続々と新たなサービスが登場
Web3.0は特定の管理者が必要ない分散型インターネットのことです。
ブロックチェーンや仮想通貨、NFTなどと関わりが深く、これらの技術を応用して新たなサービスが続々と登場しています。